シリーズ 専門家にきく!教育とテクノロジーの融合で子どもたちの教育格差解消をめざす スタディサプリ
専門家・プロ:渡邉純子(コドモット)中学生の6割弱が使っているスマホ※1。
いまスマホはコミュニケーションや遊びの場面のみならず、学びにも使われはじめています。
スマホを学習に活用する先端的なサービスとして、総務省の情報通信白書にもとりあげられた「スタディサプリ」※2。
スタディサプリは、株式会社リクルートマーケティングパートナーズが運営する有料の授業動画サービスです。
家庭だけでなく学校でも利用が広がっているスタディサプリで、子どもたちはどんな学びを実現しているのでしょうか。
スタディサプリを含め、次世代の教育を考える目的で設立されているリクルート次世代教育研究院の院長、小宮山利恵子さんに話を聞きました。
※1内閣府平成29年度青少年のインターネット利用環境実態調査より※2総務省平成28年版情報通信白書目次・・・第1回国内外で累計約74万人が利用している動画授業とは・・・・・・小宮山利恵子(こみやまりえこ)リクルート次世代教育研究院院長。
同研究院はリクルートマーケティングパートナーズにおける次世代の教育を考える調査研究機関で、小宮山さんは立ち上げからかかわり、未来の教育を研究している。
超党派国会議員連盟「教育におけるICT利活用促進をめざす議員連盟」有識者アドバイザー。
2018年8月より東京学芸大学客員准教授。
第1回国内外で累計約74万人が利用している動画授業とは未来の学びについて研究している小宮山利恵子さん渡邉:スタディサプリとはどんなサービスなのですか?小宮山:スタディサプリは、月額980円で5教科18科目の授業動画が見放題、ドリルが解き放題というオンラインサービスです。
2011年に受験サプリという名称でサービスを開始し、2016年にスタディサプリとブランド名を変えて展開しています。
有料会員の数は、2017年度、国内の累計で約64万人です。
Quipperというブランド名で、インドネシア、フィリピン、メキシコの3カ国でもサービスしていて、海外でも約10万人に使っていただいています。
講座は小学校、中学校、高校、大学受験対策まであります。
もともと受験対策として始まっているので、高校生の利用が多いのですが、小学生でも4年生から使っていただけるようになっています。
渡邉:どのような背景でスタディサプリは生まれたのでしょうか。
小宮山:現在の社長の山口が教育の課題を追及し全国をまわるうち、経済格差や地理的な格差が教育環境格差になってしまっている、それをどうにか改善したいという思いで事業を立ち上げました。
… : 経済的なことでいうと、塾に行けば月々1万円はかかってしまい…>>1234>>この記事が気に入ったら、こちらもチェック!今ならなんと初回20%off!「子ども服」をおトクに手に入れるには?定価で買うにはちょっと手がでないブランド服から普段着まで!すぐに着れなくなる子ども服は賢くget!関連リンク日焼けの話第59回 サマーキャンプでちょっと成長する絵で見て、音で聞いて、チェックできる。
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